INTRODUCTION
CREATING OUR FUTURE WITH THE POWER OF MEDIA.
社会のあらゆる問題を解決に導くためにメディアの力が重要であることは明白です。
しかし、その力を最大限に発揮するためにはメディア側だけではなく、メディアをえらぶ私たちも責任を持ち、お互いにえらびえらばれる存在になることが必要です。気候変動の本質的な解決に向かうため、メディアや市民、企業やあらゆるステークホルダーが共創関係を築く架け橋となり、メディアと社会を支えるための活動をしています。
Media is hope
私たちの想い・考え
気候変動問題の本質的な解決をするために、自らの領域を越え、新しい価値や仕組みを創造する。
パリ協定1.5℃目標を達成し、持続可能で未来志向な社会を実現します。
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目指す社会像
メディアをつくる側もえらぶ側も
お互いに責任を持ち、
公平で公正かつ自由なメディアと
持続可能な社会の構築
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私たちの使命
気候変動問題を解決するために、
原因と対策を国民の共通認識にする
視聴者ひとりひとりに
メディアをえらぶ責任があることを伝えると同時に、
メディアが本来あるべき姿を取り戻すために
視聴者の声を届けていく
メディアとスポンサーと視聴者の新しい
共創パートナーシップで、自由な発信を可能にする
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私たちの存在意義と役割
気候変動をメイントピックに扱うことで
メディア⇄企業⇄視聴者や読者が
共創関係になる仕組みをつくる
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私たちが提供する価値
気候変動報道やコンテンツが増えるための支援
市民（視聴者・読者）として気候変動の報道やコンテンツを求めていることを表明。
意思表明だけでなく気候変動報道に尽力するメディア関係者をさまざまな形で応援・支援。
気候メディアイニシアチブを発足 気候メディアイニシアチブとは、気候変動を先進的に報道したいメディア関係者同士との意見交換や交流、共創の場です。専門家やメディア研究者、若者や市民社会などステークホルダー紹介や最新情報の提供等を行う。新聞・テレビ・雑誌・ラジオ・オンラインメディアなど各媒体で精力的に尽力されているメディア関係者に参加いただいています。共通課題を解決するためにナレッジ蓄積（情報・資源・映像・素材の共有）を行い、行動変容に繋がる戦略的キャンペーンや、お互いに相乗効果を生む媒体を超えた連携企画を実施しています。
メディア支援
具体的に下記のようなメディアサポートを行っています。
共同代表・メンバー
CO-LEAD / DIRECTOR大学卒業後は幼い頃からの夢だったエンターテイメント企業に就職し、イベントの企画やVIP対応、新人育成など5年間勤務。「本当の幸せや豊かさとは？」を考えるようになり2019年に退職。その後は、直接的な社会支援のためソーシャルワーカーに転身。同時に、前職で培ったコミュニケーション力とクリエイティブな発想力で気候変動解決に向けた新たな価値の創出や社会システムの構築、社会の抜本的な改革に向けて奮闘中。Media is Hopeでは主に対外的なコミュニケーション、ブランディング戦略を担当。
CO-LEAD / DIRECTOR京都議定書で盛り上がっていた小学6年生のころから環境問題への関心が高く、大学も環境分野を専攻。しかしあまりの現実と理想のギャップにその道を一度断念。その後、TVCMの映像制作、ブランディングやクリエイティブエージェンシーのプロデューサーを経て、二児の父となり気候変動に再燃。現在はプロジェクト推進を行う企業に勤めながら、気候変動の本質的な解決に向け、あらゆる視点・角度から課題解決の大きなジャーニーを描く。Media is Hopeでは主に対外的なコミュニケーション、事業戦略を担当。
INTERNATIONAL DEVELOPMENT DIRECTOR ＆ PR大学時代にフェアトレードを広める団体に所属し、ファッションと持続可能な未来をテーマに活動。卒業後はファッションとメディアの業界を邁進。2017年に拠点をニューヨークに移し、モデルやライター、ブランドとのコラボレーションなど幅広く活動する。ニューヨークの人たちの社会問題への関心の高さに圧倒され、自身の関心もより高まる。今では自身のキャリアと、気候変動や人権を中心とした社会問題の分野を繋ぐための発信者となる。Media is Hopeでは海外メディア・組織とのコミュニケーション、広報を担当。
Visual Designer2020年に再燃したBLM運動をきっかけに社会問題への関心を持ち、SNSでの発信を始め、独学でデザインスキルを学ぶ。現在ポーランドの大学院にて広報・デザインを専攻しながら、コピーライターとしても働く。プロ顔負けのクリエイティブ力でMedia is Hopeの初期からビジュアルデザイナーとして活動を支えている。米元副大統領率いるクライメートリアリティのリーダー資格も持ちながらTikTokやInstagramを巧みに使いこなす発信者。SNS時代の最前線を走るZ世代！
Auditor / adviser人道支援NGOでのファンドレイザー、まちづくりコンサル、NPO法人コミュニティ・オーガナイジング・ジャパンと、幅広い経験と知見でMedia is Hopeの監事兼アドバイザーを担当。Media is Hopeのメンターとして関わってもらってから、大事な局面を支え、第三者目線でチームを支える存在。持続可能な社会づくりのために、非営利組織のマーケティングと経営管理を研究するために、2022年4月から東京都立大学大学院ビジネススクール（MBAプログラム）に在学中。
BECOME A MEDIA IS HOPE SUPPORTER
私たち視聴者・読者だからこそできることがある。
ぜひ、私たちの仲間になってください。
応援コメント
気候科学者、東京大学未来ビジョン研究センター教授、
国立環境研究所上級主席研究員
Media is Hopeは、気候ムーブメントの新しい形だと思います。
日本で気候変動への人々の関心が低いのはメディアが報道しないせいではないか―ここまでは誰でも言います。
Media is Hopeは、なぜメディアの報道が少ないのかをかなりよく把握した上で、この問題に取り組んでいます。
しかも、メディアに要求するだけでなく、視聴者も含めた関係を構築していくそうです。
新しいなあ。
彼らと一緒に、新しい関係性構築に参加していきたいです。
NHKエンタープライズ
エグゼクティブ・プロデューサー
Media is Hope.
本当に“希望”だと胸を張って言えるのか、自問自答しています。
故郷の母校の高校生に、気候変動の問題のタイムリミットが迫っていることを伝えましたが、危機を煽るだけだと、これから当事者になる若者が諦めモードになって、本当のアクションにつながらなかったり、再エネのポジティブな面だけでなく、課題も伝えてほしい、という声もありました。どう伝えればいいのか。どうしたら、希望を生み出せるのか、一緒に真摯な議論ができ、行動につなげようとしているMedia is Hope の活動を心から応援しています！
日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）
共同代表
2015年のパリ協定から7年。一部の専門家が警鐘を鳴らし、一部の先端企業が行動し、一部の活動家が抗議するフェーズは終わりました。気候危機を回避し地球を救うためには、規模の大小や業種を問わず全ての企業と、老若男女を問わず全ての生活者が動かなければなりません。そして、その為にはメディアの力は非常に重要であり、このMedia is Hopeの活動趣旨に共感すると共に今後の活躍に期待をしたいです。
一般社団法人the Organic代表理事、全国有機農業推進協議会 理事・事務局長、環境省 森里川海アンバサダー
気候変動問題を解決していくためには、みなさんがもっと寛容になって互いを認め尊重しあい、同じ未来を見つめながら一丸となって、経済も社会も環境も変えていくことが最も大切だと確信しています。
“伝える”ことに長年取り組んできたメディアの方々が、市民と一丸となってみんなの意識を変革して、未来をすばらしい方向に導いていく、なんて最高の成功物語じゃないですか！みんなでそんな最高の未来を創っていきましょう！
BECOME A MEDIA IS HOPE SUPPORTER
メディアをつくっているのはメディア側だけではありません。私たち視聴者・読者だからこそできることがある。気候変動という大きな社会課題を解決するためには、あらゆる立場の人たちが自らの立場を超え、共創関係を築くことでしか解決できません。ぜひ、私たちの仲間になってください。
私たちMedia is Hopeは、メディアと視聴者、
そして、多くのステークホルダーが連携できる関係づくりのきっかけ、
気候変動を解決する社会構築の起点になります。
メディアと協働する、メディアをサポートする団体として、
気候変動における様々なステークホルダーの橋渡し役を担い、
繋がりあうプラットフォームを構築していきます。
気候変動問題を解決するためにはみんな一人ひとりがよりよい社会を目指し、
未来に何を残せるのかについて、
当たり前に考え実践できるような継続的な仕組みや社会システムが必要です。
気候変動を解決しながら、いかに社会をより良くしていくかの挑戦をメディア、
市民だけでなく、様々なステークホルダーと一緒に進めていきたい。
法人概要
| 法人名 | 一般社団法人Media is Hope |
|---|---|
| 設立 | 2022年6月 |
| 所在地 | 〒111-0051 東京都台東区蔵前3-17-3 蔵前インテリジェントビル8階 一般財団法人地球・人間環境フォーラム内 |
| 代表理事 | 西田吉蔵・名取由佳 |
| 監事 | 會澤裕貴 |
| 事業内容 （定款より） |
当法人は、産業革命前から比較して気温上昇を1.5度未満に防止するために、メディアを横断して連携し、気候変動問題と解決策を一般的に周知することを目的とし、その目的を達成するため、次の事業を行う。
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